飲食店のDX化はどうなの!?メリットとデメリットを解説!おすすめDXツール5選!

こんにちは、飲食店コンサルタントのキミタです!

近年では「人口減少」や「パンデミック」などにおいて飲食店でのDX化が進んできましたね。ロボットが配膳をするなんてのも最初は新鮮でしたが今はもう慣れたものです。笑

今回の記事は便利なDX化ですが、活用の仕方では利益を吸収されてしまいます。そんな経営者様に向けた迷わない経営判断をして頂くためのお話です。

DXとは

DX(デジタルトランスフォーメーション)とは?

DXとは、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応するために、デジタル技術を活用し、業務、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、新たなデジタル時代にも十分に勝ち残れるよう自社の競争力を高めること」を指します。

しかし、DXという言葉を用いるに当たっては、その本質的な意味を理解する必要があります。以下で、DXの定義とその変遷について詳しくご説明します。

DXの起源

DXは、Digital Transformationの略です。Transformationとは「変形」「変質」「変容」という意味なので、日本語に置き換えればデジタルによる(ビジネスや生活の)変容」を意味します。Trans-がしばしばXと略されることから、Digital Transformationの略語としてDXが定着するようになりました。

DXの起源は、2004年にスウェーデンのウメオ大学に所属するエリック・ストルターマン教授が提唱した「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という「社会の変化」を表した概念でした。

DXは学問的な用語として提唱され始めましたが、ビジネスの世界にさまざまなデジタル機器やソーシャルメディアなどが入り込んだ結果、2010年代を通して、DXという言葉が少しずつビジネス用語として浸透していったと考えられます。

日本における定義と変遷

日本では、経済産業省が2018年に発表した、通称「DXレポート」(後述)をきっかけに、DXという言葉が浸透していきました。経済産業省のガイドラインでは、DXを以下のように定義しています。

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること

また、IPA(情報処理推進機構)ではDXを以下のように説明しています。

デジタル技術の活用によって企業のビジネスモデルを変革し、新たなデジタル時代にも十分に勝ち残れるように自社の競争力を高めていくこと

このように、いずれの説明でもDXをビジネスと結びつける説明が日本では定着しています。デジタルを広く活用することで、ビジネスモデルや製品・サービスを変革することが、DXだと考えられます。

【DXの定義を改めて理解する記事】
変革プランナーにとってのDX推進の急所~第1回 いまさらながらDXとは何か?~

また、2022年2月には、ストルターマン氏により、DXを推進する日本の様々な組織の現状に合わせて、社会、公共、民間の3つのレベルで、デジタルトランスフォーメーションの定義が再策定されているほど、DXは年々、定義がアップデートされています。

【参考記事】デジタルトランスフォーメーションの定義の改訂(デジタルトランスフォーメーション研究所)

飲食店におけるDXの代表例

飲食店の「ホール」で活躍するDXツール

飲食店のDXツールは、主に従業員スタッフが接客を行う「ホール」で活躍するものと、事務作業や店舗管理業務を行う「バックオフィス」で活躍するものがあります。

飲食店のホールでは、お客さんが直接触れたり、関わったりする回数の多いDXツールが活躍します。従来は、スタッフが行っていた業務をデジタルツールが代わりにやってくれる。そのようなイメージだとわかりやすいかもしれません。

POSレジ

POS(販売時点情報管理)とは、顧客が支払いを行った時点で、リアルタイムな在庫や売上データなどを集計・蓄積できるシステムです。一般的なレジスターの決済機能に加え、POSを搭載したものをPOSレジといいます。

POSレジを導入すれば、会計時の入力作業の一部自動化も可能です。経理機能がついていることから、レジ締め作業も楽になり、店舗スタッフの負担を軽減も期待できるでしょう。

売上や在庫の管理だけでなく、分析機能を備えているPOSレジがほとんどのため、どのような商品の売れ行きが良いかなど、マーケティング面でも力強い味方になってくれます。

POSレジの運用には、毎月の利用料金がかかる場合が多いですが、無料プランを展開している業者もあるので、「そこまでお金をかけられない」という店舗の場合は、無料プランも検討してみましょう。

【POSレジの主なメリット】

    • レジ締め作業の効率化
    • 会計業務を効率化
    • 売上データの一元管理
    • 売上分析
    • 複数店舗でPOS情報を連携可能
    • 使用ログが残り、セキュリティ対策になる
    • クラウド会計システムと連携できる





キャッシュレス決済

キャッシュレスとは、クレジットカードや電子マネー、口座振替を利用して決済することで、支払いや受取りに紙幣、硬貨といった現金を使用しない決済方法です。経済産業省も平成30年4月に発表した「キャッシュレス・ビジョン」のなかで、モバイル決済をはじめとしたキャッシュレス決済の普及による、「キャッシュレス社会」の実現に向けた取り組みを推奨しています。

キャッシュレス決済を導入すれば、スタッフと顧客間の「現金の受け渡し」が必要なくなるため、レジ業務が効率化できます。コロナ禍を経験した消費者にとっても、「非接触型」の支払い方法は安心材料になるでしょう。

キャッシュレス決済は、各サービスによって前払い・即時払い・後払いに分かれますが、いずれにせよ、消費者側・店舗側どちらもきちんと記録が残るため、お金の流れを明らかにしやすいのも特徴です。売り上げを管理する際も、お札や小銭を手で数える必要がなく、時間短縮になり、売り上げ管理が一層楽になります。

「キャッシュレス決済が使えるお店」を探すユーザーも増えてきたため、新規顧客の獲得にもつながります。

特にQRコード決済の導入費用は、無料であることが多いので、費用を抑えてDXを始めたい方は検討してみてください。

【キャッシュレス決済の主なメリット】

    • 非接触型
    • 会計ミス防止
    • 売上管理の手間を大幅に軽減
    • キャッシュレス決済メインユーザーの獲得



出典:平成30年4月「キャッシュレス・ビジョン」(経済産業省)

>>キャッシュレス決済の導入方法とメリット・デメリットについてもっと詳しく知る

モバイル・セルフオーダーシステム

モバイル・セルフオーダーシステムは、顧客側がスマホアプリやWeb上、もしくは専用の端末から注文することのできるシステムです。モバイルオーダーシステムでは、各種電子決済や事前決済に対応するだけでなく、事前に予約し店舗で受け取るなど、テイクアウト需要にもこたえられます。コロナ禍を契機として普及が進んだシステムといえるでしょう。

モバイル・セルフオーダーシステムを導入すれば、店舗スタッフのオーダー業務の負担が軽減され、お客さんが自ら注文するのでオーダーミスの減少が期待できます。人手が不足している店舗で活用すれば、スタッフの数や教育コストに気にかけず、業務の効率化を図れます。

また、紙のメニュー表だと、印刷やラミネートを全席分行う必要がありますが、モバイル・セルフオーダーシステムであれば、Web上で更新するだけで全席のメニューを一括変更できます。ランチとディナーの切り替え、在庫管理と連動させたメニュー表の更新など、即座に対応しなければいけない場面でも大いに活躍するでしょう。

蓄積したデータを活用して、ユーザーの好みに合わせたキャンペーン情報の配信、初回来店ユーザーへのアフターフォローといった、集客・販促活動につなげられるのも魅力的です。

モバイルオーダーシステムであるLINEミニアプリのなかには、初期費用0円から始められるものもあります。

【モバイル・セルフオーダーシステムの主なメリット】

    • 非接触型
    • 顧客の待ち時間削減
    • 人件費・教育コスト削減
    • オーダーミスの削減
    • 顧客情報を集客に活かせる



その他のDXツール

前述しているツール以外にも、以下のようなDXツールがあります。自店舗の特徴に合わせて、検討する価値はあると思います。

  • フリーWi-Fi
  • 順番待ち管理システム
  • 特急レーン
  • 配膳ロボット

フリーWi-Fiは、お客さんが比較的長く滞在するカフェや軽食を提供する店舗でおすすめです。特にビジネスマンや学生などは「Wi-Fiがあるから来店しよう」と考える層が少なくありません。

順番待ち管理システムは、席数の少ない店舗や常にお客さんが途絶えない店舗、週末にお客さんが増える傾向のある店舗などは、導入を検討する価値があります。紙で管理していたものを自動で管理できるうえ、時間帯による客足などのデータを蓄積できるのも魅力です。

特急レーンや配膳ロボットは、業務効率化に加え、話題性を生むDXツールです。集客力アップを期待できます。

飲食店の「バックオフィス」で活躍するDXツール

バックオフィスで活躍するDXツールは、主に売上や集客といった飲食店のマーケティングを促進させてくれるものが多いのが特徴です。

予約管理・予約台帳システム

予約管理・予約台帳システムは、グルメサイトなどから入った予約を自動で反映し管理できるシステムです。導入すれば、24時間365日予約を受けつけることができます。電話予約のみだった場合と比較すると、予約受付時間が格段に長くなるため、その分、予約数の増加を期待できます。

電話やメール、WEBサイトなど様々な方法で予約を一元管理できるのも、予約管理システムの特徴です。複数の飲食店検索サイトのネット予約を一元管理できるサービスもあります。効率よく予約対応をさばけるだけでなく、顧客データを随時蓄積されるので、セグメントに合わせたお得な情報やクーポンの配信もスムーズに進められるでしょう。

自社で開発したり、開発会社に依頼する場合、100万~1,000万円ほどかかってしまいますが、クラウド型サービスを利用すれば、初期費用を5,000円~3万円程度で抑えられます。ただし、予約が増えれば増えるほど手数料が増えるプランがほとんどなので、しっかりと費用対効果を考えて導入を考えましょう。

【予約管理・予約台帳システムの主なメリット】

    • いつでも予約でき、機会損失を防ぐ
    • さまざまな予約方法を一元管理
    • 予約対応業務の削減
    • 予約ミス(予約時間がかぶるなど)の削減
    • おもてなしの強化
    • 顧客データの分析
    • データを活用したリピート客の育成



ホームページやグルメサイト(飲食店検索サイト)

ホームページやグルメサイトは、集客に効果的です。

多くの人々がグルメサイトを介して、飲食店を予約する傾向にありますし、ホームページを作成しておけば、お店独自のブランディングが可能です。

ホームページは外部へ委託するというのも一つの手で、その場合、個人・フリーランスであれば5~10万円、クオリティを重視して制作会社などに委託する場合は、10~30万円程度の費用が多いようです。

グルメサイトは、サービスや種類によって掲載費や手数料が異なります。業態や価格帯、立地などを考慮し、店舗のターゲットとしている顧客に合ったサービスやプランを検討しましょう。

【ホームページやグルメサイトの主なメリット】

  • 継続的な集客やブランディングにつながる
  • 予約機能や口コミ機能を搭載したグルメサイトもある
  • 不特定多数の多くの人の目に触れる可能性がある

集客販促ツール

飲食店のDXで活躍する集客販促ツールとしては、Googleマップ(Googleビジネスプロフィール)やSNS(Instagram、LINE、Twitter、Facebookなど)があげられます。どれも無料で始められるのが魅力的です。

店舗情報をGoogleビジネスプロフィールに登録し、Googleマップに表示させれば、Google検索を利用している多くのユーザーへアプローチ可能です。SNSを導入することで、幅広い層のユーザーとつながり、コミュニケーションをとることができます。

チラシ配りやポスティングといった従来の集客・販促方法から転換させれば、わざわざ足を運ぶことなく効率的な集客へとつなげられるでしょう。

【集客販促ツールの主なメリット】

  • 集客販促活動の効率化
  • 集客販促のコスト削減
  • 初期費用不要
  • 新規顧客の獲得
  • リピーターの育成

その他のDXツール

前述しているツール以外にも、以下のようなDXツールがあります。自店舗の特徴に合わせて、検討しましょう。

  • 経営管理システム
  • オンライン発注システム
  • シフト・勤怠管理システム
  • 防犯カメラ
  • 自動調理システム

経営管理システムは、企業経営の適切なマネジメントをサポートしてくれるシステムです。マーケティング機能、イノベーション機能、経営管理的機能、利益の機能を備え、飲食店経営においても力強い味方になります。特に経営課題を根本的に洗い出したい場合などは、検討してもいいかもしれません。

オンライン発注システムは、発注や受注に関する処理をシステム上で完結させることのできるシステムです。発注側と受注側のそれぞれの業務効率化を実現できるのが魅力でしょう。

スタッフの数がある程度充足している店舗の場合、シフト・勤怠管理システムの導入がおすすめです。システム上でリアルタイムなシフト確認・調整ができ、給与計算ソフトとの連携が可能なサービスもあります。

防犯カメラも立派なDXツールです。セキュリティ面の向上だけではなく、お客さんやスタッフの動線を見直したり、客層を分析したりできるため、顧客満足度向上につなげられます。

自動調理システムを導入すれば、料理工程の短縮に加え、メニューの幅を広げることが可能です。

メリットとデメリット

DXについて、飲食店において代表的なものをご紹介させていただきました。

中小企業や大手企業さんはやはり導入されているところは目立ちますね。通常オペレーションから管理業務に渡るまでなんといっても早い。多くの店舗を持っている企業様には必要不可欠となります。

ただ、個人店や2〜3店舗経営の方は必要なのだろうか?

正直に言うと必要なものと必要でないものがある。というのが結論です。

メリット・デメリットを踏まえてご判断いただけると幸いです!

メリット

DX推進のメリットは業務効率化による店舗スタッフの業務負担軽減だけではありません。コスト削減やデータ分析により新たな商品・サービスが提供できるため、顧客にも有益であり、厳しい競争社会を生き残れる要因となるメリットがあります。

  • 業務の効率化
  • コスト削減
  • 蓄積データの活用
  • 新たな商品、サービスを提供
  • 人手不足を解消できる/人件費を削減できる
  • 顧客情報を取得・蓄積できる
  • 顧客満足度を向上できる
  • ヒューマンエラーを軽減できる
  • 集客力を向上できる
  • 再来店を促進できる
  • 非接触でサービスを提供できる

タブレットや専用機器を用いて注文をモバイル・テーブルオーダーシステムを活用したり、電子マネーやクレジットカード・交通ICなどのキャッシュレス決済、POSレジ*2を活用したレジ締めや販売データの記録・集計・分析をしたりすることで、さまざまな業務効率化が可能です。

データ集計・分析がカンタンにできると、商品の売れ筋や時間帯による客足の変化など、今まで見えなかった有益なデータを見える化でき、新メニュー・新サービスなど新たなマーケディングに繋がり、結果的に顧客満足度にも繋がるでしょう。

またどの飲食店でも共通する大きな業務負担となっている食材の在庫管理・棚卸や仕入れといった業務をデジタルツール*3で自動化することで、業務負担を大幅に減らせます。複数チェーン店であれば、共通システムを利用して本部で一括で仕入れ・価格管理することで、業務負担を減らすだけでなくコストダウンにも繋がります。

さらにアプリによるテイクアウトの事前注文やウーバーイーツや出前館といったデリバリー専門業者による配達を活用することで、今までと変わらない人数でテイクアウトやデリバリーといった新たなサービスを導入することが可能。結果、顧客満足度の向上にも繋がります。

*2:POSレジとは商品を販売した際に生じた金銭のやり取りの情報を、販売時点でデータ記録・集計するシステムを備えたレジのこと。現在では様々な形態に対応したキャッシュレス機能や集計したデータからあらゆる分析・管理が可能な機能が付随したものが多い。
*3:スマートマットクラウド(SMC)を用いれば、在庫管理・棚卸・発注が自動化できる。

デメリット・失敗事例

飲食店のDXは顧客満足度の向上を最終目標として正しく進めると、ほとんどデメリットはありません。しかし以下のようなことが原因で失敗することもあります。

  • デジタルを急ぐあまり、接客や気配りや笑顔が減り、サービスが無機質なものになり、顧客満足度の低下に繋がる。
  • ネット環境の整備や、利用する端末の購入費などがDX推進の費用負担が賄えない。
  • デジタルが苦手、スタッフによる拒否反応が強く、使いこなせない。

このようにDXの失敗事例を招かないためにも、事前に自店舗やグループチェーンに適したシステム・デジタル技術かどうか、対費用効果があるのか、また導入時や導入後のカスタマーサービスが受けられるのかを確認しましょう。

個人店や小規模経営の方へのおすすめ

ご覧になられていかがですか?

デメリットは少ないですが、かなり的を得ていたのではないかと思います。

使っていて、私が一番懸念していた部分がデメリットの部分です。(接客や気配りや笑顔が減り、サービスが無機質なものになり、顧客満足度の低下に繋がる。)

あとは、向き不向きもありますので、操作の不慣れや苦手意識もあるかと思います。

操作の向き不向きに関してはオーナーさんは苦手でも若い社員やアルバイトの人が得意などあれば工夫をすることで解消されますよ。(丸投げではなく多少は勉強しながらも使っていかないとダメですが・・・)すごく難しいことをするわけではなく、簡潔に確認や登録、やり方ができるようになっていますので、故障や問題やわからないことがあれば基本はサポートデスクがありますので、対応して頂けますので安心です。

それでは私がおすすめするDX化ツールです(小規模経営、個人様向け)

  1. キャッシュレス決済・・・近年ではキャッシュレス決済が増えてきましたので手数料はありますが、使えると使えないでは大きな差が生まれます。チャンスロスを無くすためにも導入は必要かと思います。
  2. フリーWi-Fi・・・こちらもお一人様ニーズなどがあるお店では必須とも言えますね。あれば嬉しい、なければ不便。っていうところでしょうか。ニーズと飲食店の常識になりつつありますね。
  3. 予約管理・予約台帳システム・・・こちらは最強のツールです。あるべきです。予約管理から簡易的な顧客管理までできるのが一般的な機能です。予約型のお店や電話対応して予約をとっているお店はまずその時間が省かれます。そして、電話でWEBなので予約できないから違う店にする。そんな方も多くいます。
  4. 集客販促ツール(Google)・・・こちらは他のSNSツールは使い方と販促方法が難しいので、有力なGoogle一択で大丈夫です。店舗の詳細、予約受付の準備、コメントへの返信、これだけで最初は大丈夫です。活用実績があれば使用していると認知されて見る方もすこしづつ増えます。
  5. オンライン発注システム・・・発注をする際に便利なツールですが、買い出しなどを自分でやられる店舗は必要ありません。またこちらのツールの最大の活用ポイントは「仕入れと棚卸しが可能なところ」やってますか?原価率を算出することをおすすめします。

まとめ

いかがでしたでしょうか?

個人店や小規模店舗の皆さんにはあえて人の部分のツールはおすすめしておりません。

なぜか?私が抱いている疑問と同じだと思います。確かに人はなかなか採用できないし、限界を感じているのかも知れませんが、それでも飲食店というのは「人と人が触れ合ってなんぼです」

来る時が来るかも知れませんがそれはその時でまだできる内は大事にしたいなと思います。

人と触れ合い部分以外を1日1時間短縮できたら30時間はお客様に触れれる時間を作れます。「自分が接客するためにDXツールを活用する」そんな意味合いでやっていけば全然いいと思いますよ。

モバイルオーダーやロボットはその次のプランで大丈夫だと思います。

すこしでも皆様が上手にDXツールを活用できるようにサポートさせて頂きます。

最後まで読んで頂きありがとうございました!

 

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